年収1000万円は約18人に1人！到達できる確率と職業・年齢を解説

「年収1000万円って、実際どのくらいの人がもらってるの？」

憧れの年収1000万円。でも、その割合を正確に知っている人は意外と少ない。

この記事では、年収1000万円を稼ぐ確率を国税庁の統計データから解説し、到達しやすい職業や年齢を数字で紹介する。

【結論】年収1000万円の割合まとめ

まず、結論から数字で見てみよう。

結論として、年収1000万円以上の人は全体の約5.5%、約18人に1人。男性に限れば約10人に1人だが、女性は約67人に1人と大きな格差がある。

※個人年収は国税庁「民間給与実態統計調査」、世帯年収は厚生労働省「国民生活基礎調査」より

年収1000万円の割合は？国税庁データで解説

国税庁「民間給与実態統計調査」のデータから、年収1000万円以上の割合を詳しく見ていこう。

給与階級別の分布

給与所得者約5,076万人のうち、年収1000万円超は約280万人。これは全体の約5.5%にあたる。

男女別の割合

男女格差は約6倍。男性サラリーマンの約10人に1人は年収1000万円超だが、女性は約67人に1人という厳しい現実がある。

年収1000万円に到達できる年齢は？

何歳で年収1000万円に到達できるのか。年代別のデータを見てみよう。

年代別・年収1000万円以上の割合

年収1000万円のピークは50代。45〜59歳がメインの到達年齢層であり、それ以外の年齢層では達成者が非常に少ない。

年収1000万円を稼げる職業ランキング

どんな職業なら年収1000万円に到達できるのか。平均年収が高い職業をランキング形式で紹介する。

平均年収が高い職業TOP10

業界別・年収1000万円到達のしやすさ

年収1000万円を達成する3つの方法

年収1000万円を目指すには、どうすればいいのか。主な方法を3つ紹介する。

方法1: 平均年収が高い業界・企業に転職する

最も確実なのは「平均年収が高い企業に入る」こと。ただし、競争率は高い。

方法2: 専門性の高い資格を取得する

年収1000万円を稼げる資格：

• 医師：最も確実だが、取得に6年以上
• 弁護士：5年目以降で1000万円超が多い
• 公認会計士：マネージャー以上で1000万円超
• 税理士：独立開業で高収入を狙える
• 一級建築士：大手ゼネコン・設計事務所で可能

方法3: 成果報酬型の職種で稼ぐ

年収1000万円のリアルな生活レベル

年収1000万円あれば、どんな生活ができるのか。

手取り額の目安

年収1000万円でも、手取りは約720万円（月60万円）。税金と社会保険料で約280万円が引かれる。

生活費シミュレーション（独身・都内）

年収1000万円に関するよくある質問

Q. 年収1000万円は勝ち組？

統計的には上位5.5%に入るので「勝ち組」と言える。ただし、手取り月60万円という実態を考えると、「超リッチ」というほどではない。

Q. 年収1000万円は何歳で達成できる？

平均的には40代後半〜50代で達成する人が多い。30代で達成するには、商社・外資・起業などの特殊なルートが必要。

Q. 公務員で年収1000万円は可能？

国家公務員（キャリア官僚）で課長クラス以上、または地方公務員の部長クラス以上なら可能。ただし、50代以降になることが多い。

Q. 副業で年収1000万円を超える方法は？

本業＋副業で1000万円を目指す場合、副業で年200〜300万円稼げれば本業800万円でも到達可能。副業としては、コンサルティング、プログラミング、不動産投資などが多い。

まとめ：年収1000万円の確率と達成方法

年収1000万円は約18人に1人が達成している。狭き門ではあるが、不可能な数字ではない。

達成への最短ルートは「平均年収の高い業界・企業で働く」こと。今の会社で1000万円が難しいなら、転職や副業、資格取得を検討してみよう。

参考文献・データ出典

• [1] 国税庁「民間給与実態統計調査（令和5年分）」
• [2] 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」
• [3] 厚生労働省「国民生活基礎調査」