巨大地震が30年以内に起きる確率は？南海トラフ・首都直下の最新データ

「南海トラフ地震や首都直下地震って、本当に30年以内に起きるの？」

ニュースで聞く「30年以内に70%」という数字、実際どのくらいの危険性なのか気になりますよね。

この記事では、巨大地震の発生確率を 最新の政府データで徹底解説 します。

【結論】

南海トラフ地震は30年以内に 60〜90%以上 、首都直下地震は 約70% の発生確率。これは「30年以内に必ず起きる」という意味ではありませんが、 一生に一度は遭遇する可能性が高い レベルです。「いつ起きてもおかしくない」と考えて備えることが重要です。

巨大地震の30年以内発生確率【2025年最新】

まずは、内閣府や地震調査委員会が公表している主要な巨大地震の発生確率を見てみましょう。高い確率が示されています。

主要地震の発生確率

地震	30年以内確率	想定規模	想定死者数
南海トラフ地震	60〜90%以上	M8〜9クラス	最大32万人
首都直下地震	約70%	M7クラス	最大2.3万人
相模トラフ（M8級）	0〜6%	M8クラス	—
千島海溝（M9級）	7〜40%	M9クラス	最大10万人

博士

「30年以内」という期間は、住宅ローンや建物の寿命とほぼ同じじゃ。つまり、家を建てて住み続ける間に遭遇する可能性が極めて高いということじゃな。

※2025年1月時点の政府地震調査委員会データ

「30年以内に70%」はどのくらい危険？

比較対象	30年間の確率	参考
南海トラフ地震	60〜90%以上	—
首都直下地震	約70%	—
火災で被災	約2%	約35倍低い
交通事故に遭う	約24%	約3倍低い
ガンに罹患	約50%	同程度

交通事故や火災よりも遥かに高い確率です。「自分だけは大丈夫」という正常性バイアスを捨て、現実的なリスクとして捉える必要があります。

※火災・交通事故は「遭遇する確率」、ガンは「生涯罹患率」。地震は「発生確率」であり、被災確率とは異なる点に注意。

「30年以内に70%」は、他のリスクと比べても非常に高い 数字です。

南海トラフ地震の発生確率

特に警戒されている南海トラフ地震について、最新の評価見直しを含めて詳しく解説します。

項目	内容
従来の評価	30年以内に70〜80%程度
新しい評価（2025年9月）	60〜90%以上または 20〜50%（2種類併記）
見直しの理由	高知県室津港の地盤隆起データに誤差が発覚

なぜ2種類の確率になった？

南海トラフ地震の発生確率は、過去の地震履歴から計算されています。

従来は高知県室津港の「地盤隆起データ」を根拠にしていましたが、このデータの信頼性に疑義が唱えられ、再計算した結果 2種類の確率 が示されることになりました。

60〜90%以上: 従来モデルの計算結果
20〜50%: 室津港データを除外した計算結果

地震調査委の平田直委員長は「不確実性を含めても発生確率は高い。1年以内に起きる可能性もある」と注意を呼びかけています。

南海トラフ地震の被害想定

項目	想定
死者数	最大約32万人（津波による死者が大半）
全壊・焼失建物	約238万棟
経済被害	約220兆円（国家予算の約2年分）
被災エリア	静岡〜九州の太平洋側

博士

国家予算の2年分が吹き飛ぶ計算じゃ。経済的なダメージも計り知れないが、何より命を守ることが最優先じゃよ。

経済被害220兆円は、東日本大震災（約16.9兆円）の約13倍 に相当します。

首都直下地震の発生確率

日本の首都機能を直撃する「首都直下地震」のリスクについても確認しておきましょう。

30年以内に約70%

首都直下地震は、南関東で起きるM7クラスの地震の総称です。

項目	内容
発生確率	30年以内に約70%
想定規模	M7クラス
震源域	東京・神奈川・千葉・埼玉の直下
過去の例	1923年関東大震災（M7.9）

博士

東京だけでなく、神奈川や千葉、埼玉も震源域に含まれているんですね。首都圏に住む人は誰もが当事者という意識を持たないと…。

首都直下地震の被害想定

項目	想定
死者数	最大約2.3万人
負傷者数	約12万人以上
全壊・焼失建物	約61万棟
経済被害	約95兆円（直接被害）+ 約18兆円/年（間接被害）

首都機能がマヒすることで、全国の経済活動に深刻な影響 が出ると想定されています。

都道府県別の地震発生確率

「自分の住んでいる地域はどうなのか？」各都道府県ごとの震度6弱以上の揺れに見舞われる確率を見ていきます。

震度6弱以上の確率（30年以内）

順位	都道府県	確率（主要都市）
1位	静岡県	静岡市：68%、浜松市：45%
2位	茨城県	水戸市：81%
3位	高知県	高知市：75%
4位	徳島県	徳島市：75%
5位	千葉県	千葉市：62%
6位	愛知県	名古屋市：46%
7位	東京都	新宿区：47%
8位	神奈川県	横浜市：38%
9位	三重県	津市：64%
10位	大阪府	大阪市：30%

太平洋側の地域で特に確率が高くなっていますが、日本全国どこでも地震のリスクはあります。確率が低い地域でも、過去には大きな地震が発生しています。

※全国地震動予測地図（地震調査研究推進本部）より。最新版は地震本部サイトで確認可能。

確率が比較的低い地域

都道府県	確率（主要都市）	理由
岡山県	岡山市：約41%	活断層が少ない
香川県	高松市：約60%	南海トラフからやや遠い
北海道（札幌）	札幌市：約1.5%	活断層・海溝から遠い

「確率が低い＝安全」ではなく、あくまで相対的な比較 です。

巨大地震に備える

高い確率で発生すると予測される地震に対して、私たちが今できる個人レベルでの備えをまとめました。

今すぐできる備え

備え	具体的な行動
家具の固定	転倒防止器具で家具・家電を固定
非常用品の準備	水・食料・懐中電灯を3日分以上
避難経路の確認	自宅・職場からの避難場所を把握
家族との連絡方法	災害用伝言ダイヤル（171）の使い方を確認
保険の見直し	地震保険への加入を検討

地震保険の加入率

項目	数値
全国平均加入率	約35%（2023年度）
最も高い県	宮城県：約52%
最も低い県	長崎県：約18%

巨大地震の発生確率を考えると、地震保険への加入は検討すべき です。

地震確率の「30年」の意味

よく耳にする「30年以内の確率」という表現について、その本来の意味を正しく理解しておきましょう。

なぜ「30年」なのか？

理由	説明
建物の耐用年数	一般的な住宅の耐用年数が約30年
住宅ローン期間	多くのローンが30〜35年
生活設計の単位	一世代の生活設計期間に相当

「70%」は「30年後に起きる」という意味ではない

「30年以内に70%」は、 「30年の間にいつ起きてもおかしくない」 という意味です。

明日起きる可能性もある
30年間起きない可能性もある（確率30%）
「いつ起きるか」は予測不能

「まだ大丈夫」ではなく「いつ起きてもいいように備える」 ことが重要です。

巨大地震が30年以内に起きる確率はに関するよくある質問

Q1. 南海トラフ地震は30年以内に必ず起きる？

「必ず起きる」とは言えません。60〜90%の確率は非常に高いですが、30%は「起きない」可能性もあります。ただし、過去の履歴から見て「いつ起きてもおかしくない」状態であることは確かです。

Q2. 首都直下地震と南海トラフ地震、どちらが先に起きる？

予測は不可能です。両方とも30年以内の発生確率が高く、どちらが先に起きるかは誰にもわかりません。両方に備えることが重要です。

Q3. 地震の発生確率が低い地域に引っ越すべき？

確率が低いからといって安全とは限りません。2016年の熊本地震は、発生確率がほぼ0%とされていた断層で起きました。どこに住んでいても備えは必要です。

Q4. 緊急地震速報は巨大地震でも間に合う？

震源から近い場合は間に合わないことがあります。南海トラフ地震では、太平洋沿岸で津波到達まで数分〜十数分しかない地域もあります。日頃からの備えと、揺れを感じたらすぐ避難する心構えが重要です。

まとめ：巨大地震の発生確率と備え

巨大地震の発生確率について、覚えておくべきポイントは以下の通りです。

南海トラフ地震は30年以内に60〜90%以上 の発生確率
首都直下地震は30年以内に約70% の発生確率
「30年以内」は明日起きてもおかしくない という意味
確率が低い地域でも備えは必要

「30年以内に70%」という数字は、 一生に一度は遭遇する可能性が高い ことを意味しています。

今日から家具の固定、非常用品の準備、避難経路の確認を始めましょう。