同じ会社で定年まで働く確率は？男性32%・女性6.5%の衝撃データ
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「このまま定年まで同じ会社で働けるのかな…」
転職が当たり前の時代と言われるけど、実際に同じ会社で定年まで勤め上げる人ってどれくらいいるんだろう？そんな疑問を持つ人は多いはず。
結論から言うと、男性で32%、女性でわずか6.5%という衝撃的なデータがある。
この記事では、同じ会社で定年まで働ける確率を統計データで徹底解説するよ。
目次
【結論】同じ会社で定年まで働ける確率
まずは結論から。新卒で入社した会社で定年を迎える人は、ごく少数派という現実がある。
定年まで同じ会社で働ける確率- 男性：32%（3人に1人）
- 女性：6.5%（15人に1人）
- 新卒で「定年まで働きたい」人：約20%
- 実際の平均勤続年数：男性13.7年、女性9.7年
正社員として就職しても、定年（60歳）まで同じ会社で働き続けられるのはごく一部。終身雇用は「理想」であって「現実」ではなくなっている。
定年まで同じ会社で働く確率【男女別データ】
総務省「就業構造基本調査」をベースにした分析によると、定年直前（50代後半）まで転職経験なしで勤め続けている人の割合は以下のとおり。
年代別・転職経験なしの割合 50代後半まで同じ会社で働く人の推移| 年代 | 男性 | 女性 |
|---|---|---|
| 20代後半 | 69% | 41% |
| 30代前半 | 55% | 27% |
| 30代後半 | 47% | 19% |
| 40代前半 | 41% | 13% |
| 40代後半 | 37% | 9% |
| 50代前半 | 35% | 7% |
| 50代後半 | 32% | 6.5% |
出典：総務省「就業構造基本調査」をベースにした分析（JILPT資料より）
なぜ女性の確率がこんなに低いのか？
女性の場合、結婚・出産・育児などのライフイベントで退職するケースが多い。30代で20%を切り、50代後半ではわずか6.5%まで減少する。
ただし、近年は育児休業制度の普及で女性の勤続年数は伸びる傾向にある。それでも男性との差は大きいのが現実だ。
新卒社員の「定年まで働きたい」意識
マイナビの調査（2025年卒）によると、新卒入社した会社で定年まで働きたいと思っている人は約20%にとどまる。
新卒社員の希望勤続期間 新卒で入社した会社に何年いたいか| 希望期間 | 割合 |
|---|---|
| 定年まで | 20.1% |
| 10年くらい | 14.2% |
| 5年くらい | 11.8% |
| 3年くらい | 13.3% |
| 1〜3年くらい | 3.9% |
| わからない・決めていない | 34.3% |
「定年まで」より「わからない」が多いのが現代の特徴。キャリアを固定しない考え方が広がっているね。
一方、別の調査では「定年まで働きたい」と答えた新卒が男子48%、女子41.3%と最多という結果も。希望と現実には大きなギャップがあることがわかる。
平均勤続年数の推移
厚生労働省「賃金構造基本統計調査」によると、2021年時点の平均勤続年数は以下のとおり。
平均勤続年数（2021年） 一般労働者の男女別データ| 性別 | 平均勤続年数 |
|---|---|
| 男性 | 13.7年 |
| 女性 | 9.7年 |
大卒22歳入社で単純計算すると…
あくまで平均値を使った目安だけど、計算してみると以下のようになる。
- 男性：22歳 + 13.7年 = 35.7歳で1社目を退職
- 女性：22歳 + 9.7年 = 31.7歳で1社目を退職
※これは単純計算の目安。実際はベテラン層が平均を引き上げているため、若い世代はもっと早く転職する傾向がある。
60歳定年まで38年間働くと仮定すると、男性は約2.8社、女性は約3.9社を経験する計算になる。
転職率の推移と終身雇用の崩壊
「終身雇用」という言葉が死語になりつつある今、実際のデータはどうなっているのか詳しく見ていこう。
転職者数は過去最多を記録
総務省の統計によると、2019年の転職者数は351万人で、比較可能な2002年以降で過去最多を記録した。
転職者比率の推移 年間の転職者数と転職率| 年 | 転職者数 | 転職者比率 |
|---|---|---|
| 2015年 | 299万人 | 4.7% |
| 2017年 | 311万人 | 4.8% |
| 2019年 | 351万人 | 5.2% |
転職者比率5%は、20人に1人が毎年転職している計算。40年のキャリアで考えると、1度も転職しないほうが珍しい時代になっている。
終身雇用に対する企業の意識
2019年には経団連会長が「終身雇用を続けるのは難しい」と発言し、大きな話題になった。実際、多くの企業がジョブ型雇用への移行を検討しており、終身雇用を前提とした人事制度は崩れつつある。
また、東京商工リサーチの調査では、早期退職・希望退職を募る企業が年々増加している。
企業も終身雇用を前提としなくなっている。成果主義の導入やジョブ型雇用への移行が進んでいるのがその証拠だね。
定年まで働ける確率を上げる方法
統計的に見て、同じ会社で定年まで働くのは難しい時代。でも、確率を上げる方法はある。
1. 大企業・安定業界を選ぶ
企業規模別の平均勤続年数 大企業ほど勤続年数が長い傾向| 企業規模 | 平均勤続年数 |
|---|---|
| 1000人以上 | 15.4年 |
| 100〜999人 | 12.3年 |
| 10〜99人 | 10.8年 |
大企業ほど雇用が安定し、勤続年数が長くなる傾向がある。
2. 専門性を高める
社内で「この人がいないと困る」と思われるスキルを持つことで、リストラ対象になりにくくなる。
3. 人間関係を良好に保つ
転職理由の上位には常に「人間関係」がある。良好な人間関係を築けば、辞めたくなる確率も下がる。
4. 会社の成長性を見極める
倒産や業績悪化でやむを得ず転職するケースも多い。成長産業・安定企業を選ぶのも重要。
定年まで働けなくても大丈夫な理由
数字を見ると不安になるかもしれないが、悲観する必要はない。むしろ転職はチャンスとも捉えられる。
「定年まで同じ会社」にこだわる必要はない。むしろ転職でキャリアアップするケースも多い。
転職でキャリアアップする人が増加
「より良い条件の仕事を探すため」に転職した人は2019年に127万人で過去最多。転職＝ネガティブではなくなっている。
複数の会社経験がプラスになる時代
- 多様なスキルが身につく
- 人脈が広がる
- 市場価値が上がる
「1社で定年」を目指すより、「市場価値を高め続ける」ほうが、結果的に安定したキャリアになるかもしれないね。
同じ会社で定年まで働く確率はに関するよくある質問
Q1. 転職回数が多いと不利になる？
業界や職種による。IT・ベンチャーでは転職回数をあまり気にしない傾向がある。ただし、1〜2年での転職を繰り返すと「すぐ辞める人」と思われるリスクはある。
Q2. 公務員なら定年まで働ける？
民間より安定しているが、早期退職制度もある。また、メンタルヘルスの問題で退職するケースも増えている。「公務員＝100%安泰」ではない。
Q3. 何歳からの転職が難しい？
以前は「転職35歳の壁」と言われたが、現在は崩れつつある。即戦力として40代・50代の需要も高まっており、専門スキルや管理職経験があれば十分転職可能。
まとめ：定年まで同じ会社で働ける確率
この記事のまとめ 定年まで働ける確率の要点| 項目 | データ |
|---|---|
| 男性が定年まで働く確率 | 32%（3人に1人） |
| 女性が定年まで働く確率 | 6.5%（15人に1人） |
| 平均勤続年数（男性） | 13.7年 |
| 平均勤続年数（女性） | 9.7年 |
| 年間転職者数 | 約350万人 |
| 転職者比率 | 約5%（20人に1人） |
終身雇用が当たり前だった時代は終わり、転職は普通のキャリア選択になった。
「定年まで同じ会社」を目指すよりも、どこでも通用するスキルを磨くことが、これからの時代の安定につながる。
参考文献・データ出典
- [1] 総務省 - 労働力調査
- [2] 厚生労働省 - 賃金構造基本統計調査
- [3] マイナビ - 2025年卒学生就職意識調査
- [4] シニアガイド - 定年まで働く確率
- [5] 労働政策研究・研修機構（JILPT）